今年に入って、下降傾向が続く株式相場。
株取引を初めて２４年近くになりますが、２０１２年以降、１０年以上にも及んだ適温相場（コロナパニックの２０２０年３月前後を除く）が、あまりにも平穏過ぎたのだと思います。
リーマンショックという大きな金融危機とそれに伴う下降相場があった反動で、各国中央銀行が金融緩和を長く続け、ジャブジャブの緩和マネーが、金利の付かない国債に向かわず、リスク資産に向かい続けた結果が、史上空前の世界同時株高発生の要因となったのです。
そして新型コロナの発生が、各国の巨額財政出動と金融緩和再加速へと繋がったことで、株式相場はコロナ前高値を大きく超えてしまい、コロナバブル相場へと進化しました。
このような株高に伴い、つい先日までは「猫も杓子も投資投資」という風潮が若年層を中心に広まっていたので、そろそろ危ないなあと感じていたところです。
現在の下げは、コロナバブルの反動であり、
大規模金融緩和＋巨額財政出動＋新型コロナ＋ウクライナ戦争＝インフレ率の急上昇
という方程式で示せると思います。
２０１０年以降、景気優先の為に、景気を悪化させる金融引き締めよりも、金融緩和が好まれて実施されてきましたが、金融緩和による低金利はインフレ率も引き下げるので、大きな悪影響は無いように思われてきました。
ところが、新型コロナが発生し、ロックダウンをする引き換えに巨額の財政出動へと繋がったことで、金利に上昇圧力が掛かり始め、コロナによる各規制の長期化で、コストの急上昇がインフレ率の急騰へと進みました。
そこに追い打ちをかけるウクライナ戦争。
インフレ率の急騰は一般庶民の生活苦へと繋がり、当然のことながら各国政府の支持率低下へと進みます。
だから、早急にインフレを抑える必要性に迫られるのです。
しかし、インフレ率の急騰を抑えるには、中央銀行が金利を上げて景気を減速させるしか方法が無い。
今回の場合、ＦＲＢが市場への悪影響を気にし過ぎて、利上げ実施の判断が半年は遅れたので、アメリカのインフレ率は近年稀にみるレベルにまで上がってしまったのです。
高止まりのインフレ退治の為には、一時的な市場への悪影響・景気悪化を覚悟の上、利回りを急激に上げる。
だから、株価も下がらざるを得ない。
という流れに入っているので、現時点では長期投資は見送り、短期投資に徹して利益を出し続けるというのが正解なのかなと思います。
日本株は、アメリカ株より下がっていないように感じますが、ドル換算にすると円安の影響で、実は大きく下がっているのです。
日本の株式市場の７割は外国人による取引なので、通貨安の影響は非常に大きく、今年の日経平均株価で見てみると
￥では、２９３００円→２６０００円（下落率約１２％）
＄では、２６０ドル→２００ドル（下落率約２２％）
となり、アメリカ株の年初来高値からの下げ率約２０％と同等に下がっているのです。
円安の効果で、ドル換算した場合、日本株の個別銘柄の中には、激安となった銘柄も散見されるため、海外勢の買いが入るものも出てくる可能性は有ると思います。
今のアメリカの株価はだいぶ下げたとは言え、コロナ前の高値よりもまだ上の位置にあり、スタグフレーションが発生しない場合でも、ＦＲＢの金融引き締めは相当強烈となるので、コロナ前ぐらいのところまでは下がると思って投資をすべきでしょう。
もっと下げて、緩和バブルの完全崩壊へと進むのか、コロナバブル崩壊で止まるのかは、誰にもわかりません。
そうなると、当然高値掴みの株は、なかなか元値には戻りません。
「あの時損切りしておけばよかった」と思っても、後の祭りです。
でも、これは長く投資の世界に居る人ならば、誰もが経験していることです。
日本のバブル相場とバブル崩壊
ＩＴバブルとＩＴバブル崩壊
ＢＲＩＣＳブームとリーマンショック
適温相場・コロナバブルとコロナバブル崩壊？？
超長期で見れば、世界の相場は上げ続けていますが、そうは言っても大きな下げが何度も発生するのが相場というものです。
今年の下げで大きな負けを被った方も、それで投資自体を止めてしまえば、その経験を次に生かす機会は無くなってしまいます。
投資センスが無い旅人の経験で話しますと、ＩＴバブル崩壊でほぼ無一文になりました。
が、そこでやめることなく相場に居続けた結果、今では投資収益に依存したセミリタイア生活を続けることが出来ています。
特別にセンスのある一部の方を除いて、長く投資を続けている大半の方は、若い時に一度はトンデモナイ大負けで資金ゼロに近いところまで減らす経験をされていることでしょう。
でも続けてさえいれば、最終的により多くのリターンが得られるものだと思います。
