明日開幕だと言うのに、次から次に開会式の演出家が解任されている東京五輪。
これは、一年延期となったことで、某企業の発言力が強くなり過ぎた結果が、現在のみっともない状況発生の原因だと言えるでしょう。
その某企業とは、電通。
現在は、三菱電と並び、日本を代表するブラック大企業として有名ですよね。
でもかつては、大卒の就職先として、最も人気のある企業の一つでしたが、それも過去の話。
体育会系企業としても日本を代表する企業ですが、その体質が時代に合わなくなっているのに、体育会系学生の採用し過ぎで体育会系社員だらけ。
当然、企業体質が変わらないので、業績も停滞しています。
また今回の東京五輪は、電通が暗躍したことで、トルコ・イスタンブールで決まりと言われていた下馬評を覆し、東京が逆転で開催権を獲得したことは暗黙の事実。
要は、アフリカ票を金で買ったということなのですが、だからこそ電通の発言力が極めて強いのです。
昨年の開催であったのならば、著名な狂言師が統括する予定でしたが、一年延期となり、このチームが解散したことで、中堅どころの演出家勢にとって垂涎の御物である開会式・閉会式に参加するチャンスが改めてやってきたのです。
そこで口を出したのが電通。
結局電通が、自社コネ絡み・前政権絡みで選定したクリエイターを大量に送り込んだ結果、身辺検査が甘くなり、これらの人物の一部が過去に色々な問題を起こしていたことが次々と発覚。
辞任が相次いでいるのです。
一年延期後、電通等が新たに選んだ人物は㊨に寄った方が多いから、そういう思想の人物らしく、イジメや人種差別問題というオリンピックに極めて不適合な過去の不祥事をそれぞれが抱えていたという訳です。
だから、今回の辞任の連鎖の元凶は電通だと言えます。
それに電通だけは、東京五輪でボロ儲け。
多額の協賛金を出したスポンサー企業も、特需に期待して多額の投資をしてしまった無数の企業や個人も、無観客開催で大損切りする羽目になりましたが、電通だけはボロ儲け。
今回の五輪ではチケットの売上が消滅し、税金で穴埋めの大赤字が出るのですから、電通がその一部を補填すべきだと思いますけどね。
ちょうど、立派な汐留の本社ビルを売却するのだから、その売却益を五輪の赤字補填に供出すべきでしょう。
