「旅人:シュウ」の旅blog(&セミリタイア資産運用)

旅の資金は、投資利益で捻出している旅人です。旅妻が大病を患ったことを契機に、世界旅の予定でした(新型肺炎の為、延期)。セミリタイア家計簿も。

コロナワクチンの不都合な真実

まず記事を書く前に、コロナワクチンの副作用に関するネガティブな重大情報が政府・マスコミにより隠蔽されていますが、副作用でお亡くなりになったと見られる中日ドラゴンズ・木下投手をはじめ、ワクチン接種後亡くなった多くの方々のご冥福をお祈りいたします😢
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欧米や日韓等の国々で使われている、新型コロナウィルスに対するワクチンは、現在4種類あります。
現在迄に判明している、それぞれの副作用は、

アストラゼネカ製ワクチン=稀な血栓症(特に脳血栓
J&J製ワクチン=稀なギラン・バレー症候群
ファイザー・ビオンテック製ワクチン=心臓疾患・稀な血栓も?
モデルナ製ワクチン=心臓疾患・稀な血栓も?

となっています。
特に問題なのが、ファイザー・モデルナのmRNAワクチンです。
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その副作用は、「心臓疾患・血栓も?」で、各界から大圧力が掛かっているので表沙汰になっていませんが、心筋炎で心臓が止まったり、心臓の血管が詰まったりで死去する事例が続出しているものとみられます。
そして、この副作用の場合、自然死とほとんど区別がつきません。

日本では、mRNAワクチン接種後の短期間での死亡例が、現時点で約千人。
その内訳をみると、高齢者・超高齢者が非常に多いのですが、若い健康な人でさえ、高熱等の副作用(日本では副反応と言う言葉を使って誤魔化している)が頻発しているのですから、寿命が尽き欠けている高齢者にとっては、mRNAワクチンの副反応・副作用こそ命の危険を伴うものとなっていて、発熱や心筋炎程度でも、これが最後の一押しとなって黄泉の世界に送られてしまっている場合が多数あると認められます。

因みに、厚労省の部会は、ワクチンと死亡との因果関係について、判定保留として判断を逃げています。
しかも、この情報は約1ヶ月に1回、部会がある時に更新されるだけです。
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心臓疾患・血栓という副作用に対し、一部の国では、「ファイザー・モデルナ製ワクチン接種後、特に若い男性は2週間激しい運動をしないように」と注意喚起していますが、日本でそういう注意喚起は何もありません💦
その為、接種後の禁忌事項を知らずに、職域接種後8日目に激しい練習をした木下投手は、練習場で突然倒れて、そのまま帰らぬ人となってしまいました😢f:id:tabibitoshuu:20210816135037p:plain
今春、肩の脱臼でトミー・ジョン手術を受けるという悲劇にあっていたのですが、復帰に向けた練習中、激しい練習をしてしまい、ワクチンの副作用で亡くなってしまうなんて、本当にかわいそうで、言葉もありません😢


新型コロナの根本的な収束は、治療薬の完成なのですが、風邪に効く薬が今でも無いのですから、開発には相当時間が掛かる見込みで、完成のめどは立っていません。
ですから、ワクチンが唯一の希望の光となっているのは事実。
この希望の光を利用することで、日常生活を取り戻し、支持率を上げたいというのが各国政治家の基本姿勢です。
よって日本だけではなく、各国政府が、特にファイザー・モデルナ製ワクチンに対するネガティブ情報を隠して、接種率を上げようと躍起になっています。
経済界も、政界とグルになって、ワクチンによる多くの死亡例発生を無視して、ワクチン接種を強力に推進しています。
そして医療界迄もが、医療崩壊回避と経済的理由等という自己都合の観点から、ワクチン接種を強力に推進。
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確かに、新型コロナの悪影響で、観光業や飲食業、陸運空運業、医療界も赤字転落が続出。
これら業種の多くの企業が、危機的な経営状況です。
ですから、ワクチン接種を理由に、経済の全面再開に漕ぎつけなければ、今後倒産が相次いでしまいます。
よって、ワクチンネガティブ情報を出すと、こういう業界関係者から猛攻撃を受けてしまうのです。


しかし、ワクチン接種で死んでも、因果関係が認定されない限り、日本国は補償してくれません。
あくまで、接種は自己責任。
しかも、因果関係を認めようとしないから、死んでもビタ一文支払われません。
特にファイザー・モデルナワクチン接種後の死は、上記したような理由で、ほぼ全てが寿命・自然死扱いとなってしまっており、それで終了。
例え訴訟を起こしても、何十年も掛かりますし、最終的には一定の因果関係が認められるでしょうが、非常に長い道のりです💦
そもそも死人に口なしですから...

製薬会社は、新型コロナワクチンに関し、免責契約を各国と結んでいるので、訴えた場合の被告は、各国政府となります。
いずれ、世界的に新型コロナワクチン被害者集団訴訟が起こされるでしょうが、これは当面先のことでしょう。

この記事は、ワクチンを打つことを忌避させようというものではありません。
現状では、コロナ感染の恐怖を少しでも和らげるには、他に手段が無いので、中年以上の方は、リスクを理解した上で、ワクチンを打つことをお勧めします。
特に高齢者は、コロナに罹患した時の死亡率が高いので、ワクチンを打つしかありません。
ただ、日本政府もマスコミも、国政選挙やスポンサーの経済界の顔色を伺うばかりで、正確で誠実な情報発信をしていないのも事実なのです。

日本における2019年のインフルエンザワクチンの接種回数5300万回で死者3名。
ファイザー・モデルナワクチンの接種回数約1億1000万回で死者約1000人。
全員が全員、直接の因果関係ありと言う訳では無いでしょうが、相当な割合となっています。

発熱や痛み等の副作用発生率も高く、今までのワクチンと比較して、安全性が低いワクチンだと言わざるを得ません。
まして、ワクチンの効果は変異種の登場で、当初の見込みほどのものは得られず、主に重症化リスクの低減だけです。
それも、次の次位の変異で、現在のワクチンがほとんど効かなくなると言われています。
今流行中のデルタ株は、中国製弱毒性ワクチンが、昨年秋から世界に広く普及したことに対して、新型コロナウィルスが中国製ワクチンに対応した変異をした結果登場したものでしょう。
当初、万能だと言われていたmRNAワクチンも、半年も経てば効果が弱くなり、特に高齢者は定期的に打たないと、死亡率が上がってしまうのでは、一体ワクチン接種で何人が死ねば済むのかということにもなります。

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国も因果関係不明で逃げるのでは無く、ワクチン接種後短期間のうちに亡くなった方には、政府・経済界の全面出資で「ワクチン被害者救済基金」でも創設して、キチンと補償する体制に改めることが、安心してワクチンを接種することに繋がり、コロナ収束への第一歩になるでしょう。
イギリス政府は既に、7月時点でアストラゼネカワクチンによる血栓症で400人以上が入院し、七十名あまりが死亡した事実を認定しており、これらのワクチン被害者は補償されるのでしょう。
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因みに、マスコミに連日登場しているワクチン推奨一辺倒の専門家の方々は、長年製薬業界から多額の資金援助を受けている方なので、ワクチンを悪く言う方が皆無なのは、当たり前のことです。
コロナのせいで、通常医療が滞っている上、風邪やインフルエンザ等の発生も極めて少なくなり、外科系の軽症患者も「コロナに罹りたくない」と、病院忌避が相次ぎ、各病院は昨年大赤字だったのですから、業界の経済的利害関係も相当絡んでのワクチン全面推奨なのです.....